Appleが、2016年1-3月期の「iPhone 6s」「iPhone 6s Plus」生産量を当初の計画から3割り程度減産する方針を部品メーカーに伝えていたことが分かりました。日本経済新聞が6日付で報じました。
背景には、前モデルの「iPhone 6」からの機能面の進化が乏しかったことに加えて、ドル高により大幅な値上げをしたことを受け、中国や日本などのアジア地域と米国を中心に流通在庫が積み上がり、新機種の販売が低迷しているようです。
なお、4-6月期は元の水準まで戻すとみられていますが、この減産を受けて、国内のジャパンディスプレイやシャープ、ソニー、TDK、アルプス電気、京セラなどでApple向けの出荷が減少し、一時的な影響を受ける見込みです。
記事において、みずほ証券のシニアアナリストは、2016年のiPhone出荷台数は「前年割れも覚悟しなければならない状況」とコメントしています。
